いつ調整してもおかしくないとも懸念されています

ダウ平均が25000ドルを超えたことでトランプ大統領が「大きなバリアーを突破した。次の節目は3万ドルだ」と話したようですね。
しかし、アナリストは上昇ピッチが速いことから「いつ調整してもおかしくない」との声も出ています。
市場全体の時価総額をGDPで割った指標は「バフェット指数」(100%を超えると株価は割高とされる)として知られています。既に昨年のところで132%となっており割高な水準です。だからバフェットは現金比率を高めているのかもしれません。

08年秋のリーマン危機や15年夏の中国・人民元ショックの直前に同指標は100%を突破し、程なくして株価は大きく下落しています。世界株の時価総額とGDPとの関係も110%まで上がってきています。米国と世界を比べると確かに米国株は高いですね。

また、米S&P500採用企業の予想PERは約21倍に達し、04年以来の高水準にあり、日本株やドイツ株などに比べると米国株の割高さは突出しています。これで日本株は米国株に対して割安だから「買い」なんていうのは完全に間違っています。

そうは言っても、PERが高い株は上がらないというわけではないですから。AMZNなどはPERは245.34でこれでは買えないと、GOOGL(PER51.96)にしましたが結果はAMZNの方が上がっています。

現在の米国株の高PERを投資家が許容しているのは、企業業績の成長が続いているからで、金利が上がれば企業の利払いや新たな資金調達のコストが増し、業績の重荷になりかねないと言われています。さらに「株高をけん引してきた高PERのハイテク株への売り圧力が増す」(米証券会社スタイフェル・ニコラスのチャド・モーガンランダー氏)との指摘も出ています。私は、短期的なハイテク株の調整局面はあっても長期的には「買い」だと判断しています。大きな調整局面が来ればチャンスですね。

インフレも懸念されていて、将来のインフレの可能性をにらみ、物価上昇に応じて元本が増える「インフレ連動債」に投資する世界のファンドには11週連続で資金が流入しているとのことです。しかし、日本は日銀がインフレ誘導してもなかなか上がりませんし、米国もどうなんでしょうか?
昔と違ってインターネットが普及した現在では価格の比較が容易になりましたからね。家電一つ買うにしても店頭で現物を見てインターネットで最安値を確認して購入ですから単価が上がるはずがありません。
唯一上がるものといえば、資源関係でしょうか。原油を含めて資源価格は上がっていますから徐々に影響が出てくるのかもしれません。バフェットは資源については過去には投資していたようですが、今はしないようなので「オマハの賢人に素直に学ぶ」ブログとしては見送りです。

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